ATARI特集
ATARI特集 公開日：2017年1月31日/更新日：2019年10月19日
2017年、パチンコ業界の終焉…
2017年よりパチンコ業界が坂道を転がり落ちるかも？
パチンコ店が新台を導入しなくなり スペック低下、ニーズの減少などなど2016年のパチンコ遊技機、回胴式遊技機の販売台数が予想通り大幅にダウンしました。
昨年のパチンコ遊技機の総販売台数は約166万台(昨年比16%ダウン)、回胴式遊技機は約81万台(昨年比27.5%ダウン)。
現在、日本全国にパチンコ台は約300万台、スロット台は約150万台あると言われており、昨年の販売台数は、全国総設置台数の約半分しか売れなかったということである。ちなみに、10年前の2006年には、パチンコ遊技機だけで400万台以上販売している。
なぜ、これほどまでに遊技機は売れなくなったのか？
パチンコ遊技機、回胴式遊技機の販売が低調な理由は、いくつか挙げられる。
目次
新台へのこだわりより長く遊びたいニーズ
一つは、「新台入替」の効果の減少である。
近年、パチンコ店は「新台入替」を謳い集客を図ってきた。
目新しさは勿論であるが、昔ながらのパチンコ店の慣わしである新台入替時の出玉に期待し客が集まってきた。
しかし最近では、遊技機価格の高騰により店舗の営業が圧迫される一方で、過剰な広告宣伝に対する厳しい規制などの影響により、「新台=玉(メダル)が出る」という図式は、店側は勿論、客の中で崩れ去ってしまいました。
ガンガン新台を買い、ガンガンお客さんを呼ぶという時代ではなくなりました。
もう一つは、「1円パチンコ」、「5円スロット」に代表される低貸玉営業の広がりが挙げられます。
旬な遊技機が好まれる「4円パチンコ」、「20円スロット」に比べて、低貸玉で遊技するお客さんは新台へのこだわりよりも長く遊びたいという気持ちが強いのです。
そもそも、薄利多売がモットーの低貸玉営業で新台入替をしていては、遊技機購入費用の償却もままならなりません。
低貸玉営業コーナーのフロア拡大や専門店の登場に反比例する形で遊技機の購入動機が低下しました。
その他、遊技機スペックの低下やコンテンツの飽和、ゲーム性の画一化等の理由による遊技機のオリジナリティ欠落は、お店にとっても客にとっても遊技機の魅力を感じづらいものにしてしまっています。
新台販売低調で追い込まれるメーカー企業
そして深刻なのは、メーカー企業である。
特に上場している企業にとって、歯止めの掛からない新台販売台数の減少は、そのまま業績ダメージとなります。
東証1部上場の「平和」の、平成29年3月期の第2四半期の決算短信によれば、前年同四半期比で売上が21.7%の減収、営業利益、経常利益12%ほど減少しています。
勿論、メーカーによって「鉄板コンテンツ」と言われるビッグタイトルの販売時期によって、期毎の数字は変わりますが、それでも通期でプラス転換は難しいと考えられます。
そして同じく東証1部上場の「SANKYO」も、平成29年3月期の業績予想を大幅に下方修正しています。
売上で前期比30%以上の減収、営業利益、経常利益に関してはなんと70%〜80%の減少が見込まれているそうです。
「平和」や「SANKYO」などの大手老舗の大メーカー企業ですらこの様な状況でです。
中小メーカーにとって、下げ止まらない販売台数の減少は、企業の存続に直結していきます。
今後も新台販売台数が回復することはない
この新台販売減少傾向が下げ止まることはあっても、劇的に回復することはまずありえません。
メーカー単体で見れば、ビックコンテンツの遊技機を市場投入することにより、一時的に業績が回復することはあるかもしれませんが、業界全体でみれば一過性のものに過ぎません。
メーカー側としては、遊技機販売台数が伸びないのであれば、今後は販売価格を上げざるを得ません。
そうなれば、パチンコホール側は更に買い控えます。
売れない遊技機を巡る負の循環。まさに後戻りの出来ないチキンレースとなっていきます。
売りたいメーカー。買いたくないパチンコホール。その呷りを喰うのは、いつもお客様に他なりません。